新人職員研修
あいのわ福祉会の職員、そして社会人として自然にひとり立ちするため、また新人職員がスムーズに職場に溶け込むために、働く上で必要な心得やマナーに関する研修を行います。また、半年後の自分に向けた手紙を書いてもらいます。
あいのわ福祉会では、人材育成を法人が永続的に発展していくことに欠かせない重要な要素のひとつとして捉え、研修制度やキャリアステップの明確化などを「職員の個性や能力を最大限に発揮できる環境づくり」、「職員が将来像を描ける土台づくり」を目的に実施しています。
あいのわ福祉会の職員、そして社会人として自然にひとり立ちするため、また新人職員がスムーズに職場に溶け込むために、働く上で必要な心得やマナーに関する研修を行います。また、半年後の自分に向けた手紙を書いてもらいます。
新人職員全員が、爪切りや痰切りなど、業務の一部で必要となる「医療的ケア行為」を実施できるようにするため、医療的ケア登録研修期間に指定されている「竹の塚あかしあの杜」にて実施研修を行います。
半年間の勤務を経て、これまでの振り返りやマニュアルの確認などを中心としたフォローアップ研修です。半年前に書いた自分への手紙を読んで、初心を思い出し、成長を実感するよい機会となります。
プリセプター(教育・相談担当)となった職員を対象として、安心して新人職員の指導にあたるための訓練となる研修です。教える立場としての悩み相談も兼ねて実施されます。
中堅層の職員を対象に、福祉制度の理解を深めると同時に、問題解決能力・コミュニケーション力・リーダーシップを高めることを目的とした研修です。自身のキャリアデザインを描く機会となります。
あるべきリーダー像への成長を遂げることを目的として、リーダーシップをより高められるプログラムを中心とした研修です。年次にかかわらず、管理職になった職員が対象となります。
管理職となり、正しく部下の人事評価ができるように、評価のためのマニュアルと、評価者として持つべき視点を学ぶ研修です。
特に管理者を対象として、法人内で作成した「ハラスメント防止ハンドブック」を活用したハラスメント防止研修を実施しています
新人職員に対して先輩職員をプリセプター(教育・相談担当)として配置し、いち早く仕事や職場に馴染むことができるようにしています。また、プリセプター自身も、新人職員への指導などを通じて業務内容を振り返ることで、成長できる仕組みでもあります。
個人のスキルアップを目指し、業務上必要となる資格取得を目指す職員に対しては、積極的に取得奨励を行っています。取得に関する費用は基本的に全額補助すると共に、取得後は毎月の給料で資格に応じた手当制度を設けています。
人事考課制度を導入し、職員のモチベーション維持・向上に努めています。単に点数をつけることや職員のマイナス面に着目するのではなく、前向きな行動や利用者や職員に対してプラスとなる取り組みを評価し、人材育成を最大の目的としています。
職員の皆さんの現在の職務に対する満足度、異動の希望、職場への意見・提案等を聞く機会の一環として、年1回自己申告書を提出してもらい、個別面談を実施しています。皆さんからの意見をさまざまな施策で活用するなど、ボトムアップのフローを大事にしています。
人事評価に関する面談に加え、妊娠や出産、介護などのライフイベントを迎えた職員に対して、生活と仕事を両立させ安心して働き続けられるよう個別面談を実施しています。管理者による今後のキャリアプランや働き方に関する相談などのヒアリングと、事務担当者から利用できる制度や給付金の説明を受けられる機会として設定しています。
担当分野の一般的基礎知識を有し、上司の指示やマニュアルに基づき、定型的な(標準化された)業務を遂行する、初級実務担当者としての役割を担います。
担当する実務の基本的な実務能力が備わったうえで、担当業務の作業一巡における業務を果たす、中級実務担当者としての役割を担います。
チームの方針・目標を理解し、担当業務における、高度な専門知識関連業務の幅広い知識を駆使し、かつ関連する内外の関係者と折衝・調整して問題を解決する、実務責任者としての役割を担います。
部署の方針・目標を理解し、担当業務における高度な専門知識と関連業務の幅広い知識を駆使し、関連する内外の関係者と折衝・調整して問題を解決する、中級実務責任者としての役割を担います。
事業所の方針・目標を理解し、部署の実行計画の策定に参加し、問題を解決する一方、高度な専門知識と関連業務の幅広い知識を駆使し、関連する内外の関係者と折衝・調整して問題を解決する、上級実務担当者の役割を担います。
事業所の方針、目標を理解し、部署の実行計画の策定に参加し、問題を解決する一方、高度な専門知識と関連業務の幅広い知識を駆使し、関連する内外の関係者との折衝・調整して問題を解決する役割を担います。
法人全体の理念や方針、事業計画に則した事業所運営を行う。また、事業所のサービス理念やサービス品質の在り方を内外に示し、その実現に向けて事業所全体を牽引する。事業所の責任者としての役割や本部との協力連携の役割を担います。
障害者福祉事業全般の動向を把握し、将来の予測を立てたうえで、当法人事業所の目標達成に必要な経営資源を計画し、定量・定性目標を具体的に設定する。目標達成への道筋について職員への理解を促すための工夫を行い、事業所ごとの経営計画・実行計画策定を行う行動計画立案・執行管理の実務責任者。